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 コロナ禍を受けて、大学での学びの姿も大きく変わり、キャンパスの様相も様変わりしました。学びの中心がオンライン環境へと移行したことにより、本学でも、この2年間、対面授業とオンライン授業とを併用しながら試行錯誤を繰り返してきております。しかしながら、そこで得られた様々な知見は個々の教員や学部レベルに留まっており、必ずしも全学的に共有されているわけではありません。

 教育開発支援機構は2009年11月に設置されて以来、様々な取り組みを行ってまいりました。本機構の目的は、本学が進める教学改革、とりわけ学士課程教育の充実と質的向上をめざす取り組みに対して、全学的な視野に立って必要な情報提供を行い、効果的な支援体制を確立していくことです。

 高等教育機関としての法政大学が社会的使命を果たし、教育の質的向上に取り組んでいくためには、改革・改善への努力を学部等の部局任せにはせず、それらをサポートする全学的な企画・調整・支援のための組織が必要であるという認識がその背景にありました。

 コロナ禍の影響が強く残る今だからこそ、本機構の果たせる役割は大きいと考えています。幸いにして、本機構のもとには、主体的な教育改善と学習をサポートする「教育開発・学習支援センター」、キャンパスの教養教育全体の基本理念・目的や共通カリキュラムの開発・実施運営を担う「市ヶ谷リベラルアーツセンター」と「小金井リベラルアーツセンター」、そして組織的・体系的に社会連携教育を推進していく「社会連携教育センター」の各センターが設置されています。

 これら4センターと連携・協働することで、また学部等の意見や経験、実績に関するフィードバックを受けることで、この間に培ってきた様々な知見を全学的に展開するだけでなく、学生本位でのオンライン教育の実現、さらには対面教育のレベルを引き上げ、デジタルを活用したより高度な教育スタイルを展開できるものと確信しております。本機構として全学的な視野に立った取り組みの充実とさらなる発展に努めていく所存です。どうぞよろしくお願い申し上げます。

教育開発支援機構長 経済学部教授 竹口 圭輔
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